HOME > ヘルスケア > ページ 3

ヘルスケア

カテゴリから探す

事業領域から探す

発表年から探す

2020年3月3日
エス・エム・エス、「健康経営優良法人2020」ホワイト500に認定
2019年11月12日
エス・エム・エスとピースマインド、企業の健康経営推進をサポート 「働く女性の健康」「仕事と介護の両立支援」「産業保健体制」などをテーマに経営者・人事労務担当者向け無料セミナー開催～第一回「働く女性の健康セミナー」12月11日（水）10時30分　場所：SMS本社～
2019年11月8日
ICTを活用した医療従事者によるオンライン「健康経営ソリューションサービス」を厚生労働省主催「データヘルス・予防サービス見本市2019」へ出展～特定保健指導や重症化予防で健康経営やデータヘルス計画推進をサポート～
2019年9月13日
エス・エム・エス、第一生命、他2社による共同実証開始 2型糖尿病の保険加入者に対するICTによる個別サポート提供へ ～栄養士のリモートチャット指導による栄養・運動習慣指導で重症化予防を推進～
2019年8月8日
健保組合向け「パーソナライズ禁煙指導サービス」 少人数から1人1万円で参加可能な複数健保による共同申し込み対応を 10月1日より開始～マルハン健康保険組合は約3か月で半数以上が卒煙、受動喫煙対策を推進～
2019年8月1日
「シニアビジネスマーケット」に認知症予防ソリューション「認トレ®チャレンジ」に関する記事が掲載されました。
2019年7月11日
認知症予防への意識の高まりから「認知症・MCI早期発見テスト」累計受検者数20万人突破　受検者数は前年比約111%増～認知症予防トレーニングを加えた介護事業者向け新サービス「認トレ®チャレンジ」提供開始～
2019年7月9日
介護離職防止へ、企業人事向け「リモート介護相談」提供開始 厚労省の推進する「従業員の仕事と介護の両立支援」への取り組みをサポート～従業員の介護リテラシー向上から介護の悩み相談まで。ICTを通じた医療介護従事者によるオンライン相談など豊富なプログラムを企業ニーズに合わせて組み合わせ～
2019年4月23日
高齢者住宅新聞に「リモート産業保健」に関する記事が掲載されました。
2019年4月9日
CNET Japanに「リモート産業保健」に関する記事が掲載されました。
2019年4月9日
働き方改革「産業医の機能強化」に対応する企業向け新サービス 月額3万円からの「リモート産業保健」提供開始 ～産業医に加え会員約60万超のナースコミュニティを活用し看護職がサポート、 ICTを活用した従業員の産業看護職への遠隔相談やストレスチェックを提供～
2019年3月27日
高齢者住宅新聞に当社とピースマインド・イープ株式会社との業務提携に関する記事が掲載されました。
2019年3月12日
エス・エム・エスとピースマインド・イープが業務提携遠隔チャットを活用した未病・予防からEAP(従業員支援プログラム)まで日本初の健康経営ワンストップサービスを展開～身体と心の両面から従業員をサポートし、企業の健康経営推進へ～
2019年1月16日
高齢者住宅新聞に「認知機能チェック」に関する記事が掲載されました。
2018年12月27日
認知症・MCI早期発見テストの利用者増加、受検者数累計16万人を突破認知機能の低下・予防意識の高まりから、受検者数は前年比約105％～認知機能は50歳頃から徐々に低下、55歳から明らかな低下傾向～
2018年12月26日
働く女性と管理者向け「女性の健康経営サポート」を提供開始月経・妊活・出産など働く女性の6割が抱える健康課題を 医療従事者によるサポートで支援～ワークライフバランス整備では補いきれない経済産業省の推奨施策をパッケージ化～
2018年10月18日
医療従事者によるオンライン完結型の健康経営ソリューションサービスを厚生労働省主催「データヘルス・予防サービス見本市2018」へ出展～従業員が場所を選ばずに生活習慣病予防が行える特定保健指導サービスのセミナーも開催、健康データを活用した従業員の健康増進に取り組む「データヘルス計画」を推進～
2018年9月28日
イオン株式会社、ノバルティス ファーマ株式会社、株式会社エス・エム・エス 厚労省の「新オレンジプラン」に基づく、認知症啓発への取り組みを共同推進 〜地域住民が住み慣れた地域で認知症とともに暮らし続けることを目指し、専門医によるイベント開催〜
2018年7月2日
管理栄養士によるオンライン完結型の「特定保健指導サービス」を製造派遣・請負業が加入する健康保険組合へ提供開始、メタボ解消を推進～対面指導が困難な地方拠点の派遣先従業員も、いつでもマンツーマン指導の受診が可能に～
2018年4月17日
遠隔での特定保健指導サービスにLINE WORKSを導入～サービスの利便性を向上させて特定保健指導の実施率向上に貢献～