従業員の潜在的な不調を見える化する「コンディションサーベイ」提供開始。状態把握から効果検証までワンストップで人事労務業務を支援し健康経営を推進～対応策の提案等、産業看護職の伴走型サポートにより心身向上や離職防止へ～
2022年9月1日
株式会社エス･エム･エス（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤夏樹、東証プライム、以下「当社」）は、提供する企業の健康管理業務サポートプログラム「リモート産業保健」（URL：https://sanchie.net/）について、従業員の心身のコンディションを把握し潜在的な不調を見える化する「コンディションサーベイ」の提供を開始したことをお知らせします。
本サービスでは職場環境や人間関係等、組織・集団としての課題を明らかにするほか、身体的・精神的健康とその要因を確認できる独自の調査設計により、従業員の潜在的な健康課題や休職・離職アラートをキャッチすることが可能となります。サーベイ実施後には、産業看護職が課題解決に向けたアドバイスや対応策の提案、不調を抱える従業員への早期アプローチ等各企業の状況に合わせた伴走型のサポートを行うことも特長です。これらにより、従業員の状態把握から対応策の実施、効果検証までワンストップで人事労務業務を支援し、企業の健康経営推進に貢献します。
■社会背景
少子高齢化の進行に伴い、働く現役世代の活力向上や健康寿命の延伸に向けた取り組みが重要となっています。このような状況の中、企業が従業員とその家族の健康増進に取り組む「健康経営」への動きが高まりを見せており、健康経営優良法人※1認定数は、2016年度の認定当初に比べ2021年度には大規模法人部門で約10倍の2,299社、中小規模法人部門で約38.5倍の12,255社に増加しています※2。企業には、従業員のヘルスリテラシーの向上、ワークライフバランスの推進、保健指導やメンタルヘルス対策など従業員の心と身体の健康づくりに向けたさまざまな対応が求められており、健康経営を推進する人事労務担当者の業務負担も増大しています。
また、精神障害の労災認定件数が過去最多を記録するなど※3、近年過労や職場でのストレスに起因したメンタル不調が増加傾向にあります。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によりテレワークが進むなど働き方も変化したことで、従業員の様子が企業には見えづらく、メンタルケアが難しいという課題も生じています。企業には、働く環境の変化に柔軟に対応し、過重労働やメンタル不調などによる健康リスクが高い従業員を未然にケアできるような産業保健体制の構築・整備がより一層求められています。
■サービス詳細
当社では、2019年4月より企業の人事労務担当者に向けた産業保健業務のサポートプログラム「リモート産業保健」を提供しており、産業医訪問やストレスチェックの実施、衛生委員会の立ち上げ・運営支援など、人事労務担当者の産業保健業務への負荷軽減と、従業員の健康をサポートしています。
この度、従業員の心身のコンディションを把握し不調を見える化する「コンディションサーベイ」の提供を開始しました。本サービスではショート版とロング版の2種類のサーベイを提供し、利用企業は目的に応じて実施頻度を選択することが可能です。サーベイでは職場環境や人間関係等、組織・集団としての課題を明らかにするほか、睡眠の質や満足度、日常生活のストレスなどさまざまな観点から身体的・精神的健康とその要因を確認できる独自の調査設計により、従業員の潜在的な健康課題や休職・離職アラートをキャッチすることが可能となります。加えて、法令で義務化されているストレスチェックの実施だけでは不十分な、従業員のQOL（生活の質）やワーク・エンゲイジメント※4まで把握することができます。
さらにサーベイ実施後には、産業看護職が各企業の状況に応じた伴走型のサポートを行うことが特長です。課題解決に向けて今後注意すべき観点のアドバイスや、従業員の食習慣・身体的活動習慣・喫煙状況等を踏まえた栄養指導・禁煙指導など必要な対応策の提案、不調を抱える従業員への早期アプローチ等を実施します。これらにより、課題の可視化だけでなく、不調を予防できるような体制の構築・整備、従業員の心身向上や離職防止に向けたケアの実施まで一貫してサポートします。
本サービスの提供により、健康経営を推進する人事労務担当者の業務負担軽減や従業員の心身の健康、職場環境の改善を実現し、業務生産性や人材定着率の向上、企業の健康経営推進に貢献します。
■監修医師コメント
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学 永田智久准教授
本コンディションサーベイは、身体的・精神的健康とその要因をきく質問がバランスよく選択されており、また、働く人に寄り添った質問内容となっています。状態の把握に留まらず、具体的な解決策が用意され、その効果検証まで行えることが最大の強みです。健康経営のPDCAをまわすうえで強力な武器となり、使い続けることでその効果がより実感できると思います。
■産業看護職コメント
産業看護職は、企業が行う従業員の健康管理のための取り組みをサポートしています。企業担当者様に対するサポートはもちろん、従業員一人一人へのサポートも行っており、従業員に不調や健康課題があった場合には、オンライン面談を実施し健康の保持増進のためのアドバイスやメンタルヘルスケアを行っています。実際に利用者様からは「医師との面談よりもハードルが低く、面談を気軽に受けることができた」「実際に話を聞いてもらうことができて楽になった。また面談の機会がほしい」「自分の生活習慣について改善した方が良いことがわかったので早速実践してみたい」などのお声をいただいています。
■データ分析専門組織コメント
本コンディションサーベイは、当社の専門家チームによって、健康科学の専門的知見を基盤とし、当社サービスや実証事業などで蓄積されたデータの分析・検証結果も踏まえて構築された、根拠に基づくヘルスケアサービスとなっています。就労関連要素だけにとどまらず、充実した調査内容から従業員の抱える課題点を明らかにし、適切なサポートを提案できるシステムとなっています。従業員の方々が今よりも心豊かに毎日を過ごせるようになることを通して、企業全体の質の向上に寄与できるサーベイとして展開されています。
■保険者・健康保険組合向けソリューション
（１）リモートチャット指導特定保健指導サービスおよびリモートチャット指導重症化予防サービス
生活習慣病予備軍や軽度および中度の糖尿病対象者に向けたリモートチャット指導サービス。スマートフォンでのWeb面談後、チャットを通じ、担当の管理栄養士から定期的に指導を受けることができます。専門医監修のもと行うため、通院中や服薬中※6の方へのサービス提供も可能です。
（２）行動療法に特化した禁煙サポート「One to One禁煙指導サービス」
医師監修の禁煙情報の提供と個々の喫煙心理に働きかけるアドバイザー支援で、3か月で卒煙を目指すプログラム。健康経営に役立つ分析レポートの提供も可能です。
■人事・労務向けソリューション
（１）企業の健康管理業務サポート「リモート産業保健」（URL：https://sanchie.net/）
企業の人事労務担当者に向けた産業保健業務サポートのトータルパッケージサービス。訪問とリモートを組み合わせ、産業医と産業看護職による2名体制で産業保健業務の支援や、従業員の面談サポートを提供しています。産業看護職にオンラインで気軽な内容の相談ができるため、カラダとココロの不調への早期介入が可能です。
（２）女性の健康経営サポート「LADY to GO！」
働く女性従業員とその管理者に向けたプログラム。女性の健康課題に対するリテラシー向上のための情報提供や、医療職による遠隔指導での生活習慣改善サポートを通じて、働く女性の健康推進を支援しています。
※1：健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としている
※2：経済産業省「令和4年6月 健康経営の推進について」より
※3：厚生労働省「令和3年度 過労死等の労災補償状況」より
※4：厚生労働省「令和元年版 労働経済の分析 -人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について-」より。オランダ・ユトレヒト大学のSchaufeli教授らによって、2002年に確立された尺度。仕事に関連するポジティブで充実した心理状態として、「仕事から活力を得ていきいきとしている」（活力）、「仕事に誇りとやりがいを感じている」（熱意）、「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の３つが揃った状態
※5：契約時の初期費用50,000円、訪問時の交通費を別途請求。訪問時間や状況等に応じて別途見積もりを算出
※6：症状や服薬数によるサービス制限あり
電話：03-6721-2404 mail : smsinfo@bm-sms.co.jp
リリースをPDFファイルでダウンロード
■社会背景
少子高齢化の進行に伴い、働く現役世代の活力向上や健康寿命の延伸に向けた取り組みが重要となっています。このような状況の中、企業が従業員とその家族の健康増進に取り組む「健康経営」への動きが高まりを見せており、健康経営優良法人※1認定数は、2016年度の認定当初に比べ2021年度には大規模法人部門で約10倍の2,299社、中小規模法人部門で約38.5倍の12,255社に増加しています※2。企業には、従業員のヘルスリテラシーの向上、ワークライフバランスの推進、保健指導やメンタルヘルス対策など従業員の心と身体の健康づくりに向けたさまざまな対応が求められており、健康経営を推進する人事労務担当者の業務負担も増大しています。
また、精神障害の労災認定件数が過去最多を記録するなど※3、近年過労や職場でのストレスに起因したメンタル不調が増加傾向にあります。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によりテレワークが進むなど働き方も変化したことで、従業員の様子が企業には見えづらく、メンタルケアが難しいという課題も生じています。企業には、働く環境の変化に柔軟に対応し、過重労働やメンタル不調などによる健康リスクが高い従業員を未然にケアできるような産業保健体制の構築・整備がより一層求められています。
■サービス詳細
当社では、2019年4月より企業の人事労務担当者に向けた産業保健業務のサポートプログラム「リモート産業保健」を提供しており、産業医訪問やストレスチェックの実施、衛生委員会の立ち上げ・運営支援など、人事労務担当者の産業保健業務への負荷軽減と、従業員の健康をサポートしています。
この度、従業員の心身のコンディションを把握し不調を見える化する「コンディションサーベイ」の提供を開始しました。本サービスではショート版とロング版の2種類のサーベイを提供し、利用企業は目的に応じて実施頻度を選択することが可能です。サーベイでは職場環境や人間関係等、組織・集団としての課題を明らかにするほか、睡眠の質や満足度、日常生活のストレスなどさまざまな観点から身体的・精神的健康とその要因を確認できる独自の調査設計により、従業員の潜在的な健康課題や休職・離職アラートをキャッチすることが可能となります。加えて、法令で義務化されているストレスチェックの実施だけでは不十分な、従業員のQOL（生活の質）やワーク・エンゲイジメント※4まで把握することができます。
さらにサーベイ実施後には、産業看護職が各企業の状況に応じた伴走型のサポートを行うことが特長です。課題解決に向けて今後注意すべき観点のアドバイスや、従業員の食習慣・身体的活動習慣・喫煙状況等を踏まえた栄養指導・禁煙指導など必要な対応策の提案、不調を抱える従業員への早期アプローチ等を実施します。これらにより、課題の可視化だけでなく、不調を予防できるような体制の構築・整備、従業員の心身向上や離職防止に向けたケアの実施まで一貫してサポートします。
本サービスの提供により、健康経営を推進する人事労務担当者の業務負担軽減や従業員の心身の健康、職場環境の改善を実現し、業務生産性や人材定着率の向上、企業の健康経営推進に貢献します。
■監修医師コメント
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学 永田智久准教授
本コンディションサーベイは、身体的・精神的健康とその要因をきく質問がバランスよく選択されており、また、働く人に寄り添った質問内容となっています。状態の把握に留まらず、具体的な解決策が用意され、その効果検証まで行えることが最大の強みです。健康経営のPDCAをまわすうえで強力な武器となり、使い続けることでその効果がより実感できると思います。
■産業看護職コメント
産業看護職は、企業が行う従業員の健康管理のための取り組みをサポートしています。企業担当者様に対するサポートはもちろん、従業員一人一人へのサポートも行っており、従業員に不調や健康課題があった場合には、オンライン面談を実施し健康の保持増進のためのアドバイスやメンタルヘルスケアを行っています。実際に利用者様からは「医師との面談よりもハードルが低く、面談を気軽に受けることができた」「実際に話を聞いてもらうことができて楽になった。また面談の機会がほしい」「自分の生活習慣について改善した方が良いことがわかったので早速実践してみたい」などのお声をいただいています。
■データ分析専門組織コメント
本コンディションサーベイは、当社の専門家チームによって、健康科学の専門的知見を基盤とし、当社サービスや実証事業などで蓄積されたデータの分析・検証結果も踏まえて構築された、根拠に基づくヘルスケアサービスとなっています。就労関連要素だけにとどまらず、充実した調査内容から従業員の抱える課題点を明らかにし、適切なサポートを提案できるシステムとなっています。従業員の方々が今よりも心豊かに毎日を過ごせるようになることを通して、企業全体の質の向上に寄与できるサーベイとして展開されています。
【「コンディションサーベイ」概要】
（１）提供開始：2022年8月 （２）サービス対象者：リモート産業保健利用企業およびサービス契約企業・団体に属する従業員と管理者 ※リモート産業保健未利用企業での導入も可能です。お気軽にご相談ください （３）特長： ①ショート版とロング版の2種類を提供し、各企業は目的に応じて実施頻度を選択することが可能 ➁健康科学の専門的知見やこれまでの実績・実証事業のデータ分析結果等に基づいた独自の調査設計 ③従業員の健康状態・健康行動・潜在的な健康課題を可視化・把握できるほか、不調・休職・離職アラートをキャッチし、早期介入・対策が可能 ④法定義務のストレスチェックだけでは不十分な、従業員のQOL、ワーク・エンゲイジメントまで把握可能 ⑤サーベイ実施後には、産業看護職が課題解決に向けたアドバイスや対応策の提案、不調を抱える従業員への早期アプローチ等各企業の状況に合わせた伴走型のサポートを実施。課題の可視化だけでなく、従業員の心身向上や離職防止に向けたケアの実施、不調を予防できるような体制の構築・整備まで一貫してサポートが可能 （４）お問い合わせ先：0120-991-917 （受付時間：9:00～18:00 土日祝日・年末年始・GW休暇は除く）【「リモート産業保健」概要】
企業の人事労務担当者に向けた産業保健業務のサポートプログラム。産業医訪問やストレスチェックの実施、衛生委員会の立ち上げ・運営などを支援。産業医と産業看護職の2名体制で、訪問とリモートを組み合わせ、企業経営者・人事労務の負荷軽減と従業員の健康を実現します。 （１）内容： ①労働安全衛生法をはじめとする法令遵守にまつわる産業保健業務 （産業医面談、職場巡視、ストレスチェックの実施サポート、衛生委員会支援など） ②産業看護職面談（スポット面談含む） ③カラダとココロの不調への対策等含む産業保健業務の支援や産業保健体制構築のサポート （２）特長： ①労働安全衛生法をはじめとする法令遵守にまつわる産業保健業務をトータルサポート ②産業看護職によるサポート ・企業側の窓口を産業看護職が担当するため、企業人事労務の業務負荷を削減 ・当社が運営する会員数60万超の看護師プラットフォーム「ナース専科」から採用 ・充実の研修体制による質の高いサポート ③訪問とリモートの組み合わせによるサービス提供 ・地方事業場など遠隔地へのサポートも可能 ④Web版ストレスチェック無料 （３）費用：基本プラン30,000円～／月※5 （４）URL：https://sanchie.net/【エス・エム・エスの健康経営ソリューション】
健康保険組合と企業が協力しコラボヘルスで推進する「健康経営」をトータルでサポート。フィジカル面を中心とした保健事業をサポートする「保険者・健康保険組合向けソリューション」と、メンタル面のサポートや職場の健康管理の整備をサポートする「人事・労務向けソリューション」を提供しています。当社が保有する医療従事者ネットワークを活用した質の高いサービスをICT/IoTを活用して提供、併せてデータなどの効果検証をワンストップで行うことで、企業・健保が抱える課題に対応しています。■保険者・健康保険組合向けソリューション
（１）リモートチャット指導特定保健指導サービスおよびリモートチャット指導重症化予防サービス
生活習慣病予備軍や軽度および中度の糖尿病対象者に向けたリモートチャット指導サービス。スマートフォンでのWeb面談後、チャットを通じ、担当の管理栄養士から定期的に指導を受けることができます。専門医監修のもと行うため、通院中や服薬中※6の方へのサービス提供も可能です。
（２）行動療法に特化した禁煙サポート「One to One禁煙指導サービス」
医師監修の禁煙情報の提供と個々の喫煙心理に働きかけるアドバイザー支援で、3か月で卒煙を目指すプログラム。健康経営に役立つ分析レポートの提供も可能です。
■人事・労務向けソリューション
（１）企業の健康管理業務サポート「リモート産業保健」（URL：https://sanchie.net/）
企業の人事労務担当者に向けた産業保健業務サポートのトータルパッケージサービス。訪問とリモートを組み合わせ、産業医と産業看護職による2名体制で産業保健業務の支援や、従業員の面談サポートを提供しています。産業看護職にオンラインで気軽な内容の相談ができるため、カラダとココロの不調への早期介入が可能です。
（２）女性の健康経営サポート「LADY to GO！」
働く女性従業員とその管理者に向けたプログラム。女性の健康課題に対するリテラシー向上のための情報提供や、医療職による遠隔指導での生活習慣改善サポートを通じて、働く女性の健康推進を支援しています。
※1：健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としている
※2：経済産業省「令和4年6月 健康経営の推進について」より
※3：厚生労働省「令和3年度 過労死等の労災補償状況」より
※4：厚生労働省「令和元年版 労働経済の分析 -人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について-」より。オランダ・ユトレヒト大学のSchaufeli教授らによって、2002年に確立された尺度。仕事に関連するポジティブで充実した心理状態として、「仕事から活力を得ていきいきとしている」（活力）、「仕事に誇りとやりがいを感じている」（熱意）、「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の３つが揃った状態
※5：契約時の初期費用50,000円、訪問時の交通費を別途請求。訪問時間や状況等に応じて別途見積もりを算出
※6：症状や服薬数によるサービス制限あり
【報道関係のお問い合わせ】
株式会社エス・エム・エスPRグループ電話：03-6721-2404 mail : smsinfo@bm-sms.co.jp
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